「それほど彼等にとっては親しみ深い所であったからそこに避難するのは無理のないことではあるが、それだけ二葉の生徒は東京の学校の中で一番たくさん失われた訳である。……」
　これは関東大地震後に当時の東京市二葉尋常小学校（現、墨田区立二葉小学校）の教師が書いた手記の抜粋である。100年前の大正12（1923）年9月1日の午前11時58分に巨大地震が関東地方を襲った。東京市本所区の多くの方々は、広大な空き地となっていた陸軍被服廠跡に避難した。
　陸軍被服廠とは大日本帝国陸軍の軍服を製造する工場である。この被服廠が大正8（1919）年に王子に移転されたことで本所の跡地は広大な空き地となっていた。先の手記にもあるように、この空き地は住民の憩いの場でもあっただけに避難場所としての選択から外れるはずがなく、周辺の人たちは布団や家財道具を持ち出し続々と集まった。
　そして午後4時頃に発生した火災旋風により約38,000人の方が命を落とすことになる。関東大震災の死者は、当時の東京府市合わせて7万人超と言われているので、広大な空き地とはいえ東京市全体から見るとほんの小さなこの場所だけで全体の約半数の方が亡くなったことになる。このような被害を受けた墨田区としては関東大地震というワードには非常に敏感であり、この二葉小学校を母校とする私もそのひとりである。そんな墨田区で防災・減災について啓発を行ってきたわれらが墨田区耐震化推進協議会として「この日に何もしないわけにはいかない」という想いから本特別講演の企画が始まった。開催予定日はもちろん、9月1日である。 　関東大震災100年特別講演として、「ここで起こったことを話す」のではなく、「これを教訓とした備え方を伝える」講演にしようと考え、河上俊郎元墨田区都市計画部長のお知り合いである上山肇先生にご講演を打診した。
　法政大学大学院政策創造研究科の教授であり一級建築士でもある方で、上山先生が江戸川区の職員だった頃からの付き合いということもあり、河上氏の講演願いを快く引き受けてくださった。もともとまちづくりに関わってきた経歴もあり、東京や地方都市における市民協働とコミュニティの実態、都市マス・住マス等の計画論、水辺のまちづくりなどに関する調査・研究、防災・災害時対応に資する情報伝達に関する研究をテーマとして活躍されている。
　何度かのメールのやり取りの後に先生の研究室で打ち合わせを行い当日の講演を迎えた。 　まちづくりは? 防災とは? という問いから講演は始まり「まちづくりの構造・概念」について語られた。物・施設、暮らし、人、イベントが密接に係る仕組みの中に災害が割り込んできたときに、大切なのは情報伝達であり、いかに早く正確な情報を発信、受信できるかが重要となる。そのための実証実験を各地で行っているとのことだ。 　さまざまな配信ツールを使用し、選定した内容（情報）を、平時と災害時の別々のパターンを想定した上で配信し、その情報が必要であったか、正確であったか、確実に配信されたかなどの実証実験を重ねているのである。 　当然ではあるが、平時と災害後では求められる情報は異なる。平時は防災・耐震などの「死なないための情報」で、災害後は「生きるための情報」が必要となる。それらの情報が住民に確実に届いているか、しっかり見られているかを各地で継続的に検証中とのことである。 　さまざまなツールの中でも注目されているのが、デジタルサイネージと呼ばれる平面ディスプレイに映像や文字を表示する情報・広告媒体である。ピンとこないかもしれないが、よく目にするものはコンビニエンスストアの画面付きのレジだ。またレジカウンター脇に備えてある画面付きのモバイルバッテリー充電器も見慣れてきた。この小型ツールをさまざまな場所に設置し、国や管轄行政がその場に応じた必要な情報を発信する。
　それ以外にも広告料を取って民間企業の情報も配信でき、収入にもつながる優れものである。日本は災害大国でありそのさまざまな教訓から、今はどの情報が必要か? 誰が発信すべきか? については熟知している。さまざまな機関や行政に働きかけを行いながら、このようなツールの発展や普及を模索しているとのことで講演を結んだ。
　情報発信に関しては、われわれ墨田区耐震化推進協議会や墨田区が2006年から耐震啓発活動や助成制度の普及に関する発信を行ってきているが、いまだに墨田区北部の耐震化率は50％程度であり、おまけに「そんな助成制度は知らない」と区民にいわれてしまう。
　この現状について、上山先生曰く、情報を的確に配信できていない結果とご指摘をいただいた。また、目を引く工夫や読みやすさなどの見せ方を重要視された。そこもがんばっているつもりだったが、結果を見るとそれらが的確ではなかったということになる。ただただ反省の講演となった。 　事前の運営委員会にて、せっかく上山先生をお招きするのであれば講演だけではもったいないとの声が多かったので、講演後に休憩を挟んで第2部としてディスカッションを行った。コーディネータを私、鈴木文雄が仰せつかり、元墨田区都市計画部長である河上俊郎氏と、椎名康明墨田区都市計画部不燃・耐震促進課長にご登壇いただいた。 　災害と情報伝達という観点から、まずは過去の災害事例と情報発信をまとめてみた。関東大震災では迷子札と称された木札の存在が知られる。焼け残った木材に炭で必要な情報を書きこんだのである。また「探し人」の紙で覆われた上野公園の西郷さんの銅像も記録画像でよく目にする。テレビ局やラジオ局はまだ開局されておらず、新聞社は機能しない状況で紙と木が活躍した。あるものを活用したのである。28年前の阪神淡路大震災では、携帯電話は普及の進展期で、台数が少ないうえに、基地局が罹災し災害直後は機能しなかった。活躍を見せたのはラジオや、大学や企業のインターネットだったが、避難所でのツールとしてはやはり紙がメインであった。12年前の東日本大震災時には、インターネットやスマートフォンは普及していたが、停電で機能しなかったので、やはり紙の出番となった。上山先生も、アナログは不変でありデジタルとの使い分けが必要と話された。 　続いて、耐震を推進するわれわれとして「在宅避難」の重要性に触れた。高齢化する現状で避難所に行く、避難所で生活することの困難は想像以上であろう。家で生活できることのメリットは多くそのためには耐震補強が必須となる。ただし、停電による情報の途絶が想定されるので、近場で情報を得られるツールの配備が望まれると上山先生は言う。もちろん紙媒体は相変わらず活躍するだろうが、デジタルサイネージを併用することにより、早く正確な情報発信が可能となるはずとのこと。その他、在宅避難に必要な設備の選定や家具転倒防止の必要性を確認した。
　また、在宅避難を想定したまちづくりは? という質問を上山先生に投げかけたが、コミュニティの確立が重要との回答をいただいた。ハード面ではなくソフト面を強化すべきという考えだ。最後に、今備えるべきことを各々に述べていただきディスカッションを結んだ。途中に、山本亨墨田区長が来場され、挨拶をいただき、墨田区の防災まちづくりの現状を説明いただいた。 　災害は必ずやってくる。それは防ぎようがないからこそ復興についても意識しなければならない。早急に復興するための対策をハード面やソフト面で確立させることが重要であると考える。個人的には、復興に必要なものは情報と人材だと思っている。正確な情報伝達の確立に奔走する上山先生と、人の命を守るための耐震を推進するわれわれの活動はまさに復興の両輪であると捉え、今後もお互いの活動を注視すべく交流を続けたいと思う。