近年、建築設備設計者の不足を要因として、設計業務の遂行や受注に支障をきたす建築士事務所が顕著に現れてきています。国へこの窮状を訴え、設備設計者不足を解消するための対策を要請するためには、現在の設備設計者不足の実態を把握する具体的なエビデンスが必要となります。
　このような事実認識の下、建築設備設計者不足の現状を把握するため、令和6（2024）年7月23日付けで当会正会員の皆様を対象に、「建築設備設計者の慢性的な不足に関するアンケート」を実施しました。
　その結果、正会員314社に回答をいただきました。皆様のご協力に感謝申し上げます。
　今回は当該アンケート結果の中から抜粋した項目を紹介します。本アンケートで可視化された会員の皆様の率直な声に耳を傾け、自由民主党東京都支部連合会に陳情するなど設備技術者不足の解消に向けて活動してまいります。

調査期間：令和6（2024）年7月23日（火）～8月21日（水）
調査対象：本会正会員
調査方法：Microsoft Formsを利用したウェブアンケート方式で実施
有効回答数：314件
回答者の属性：