けものみちと呼ばれる道があるほど、道は遠い昔、人が誕生する以前から存在していた、と考えられる。その昔、人は野山や海浜に水や食料を求め彷徨つた。そうして繰返し歩いた跡が、いつしか踏み固められ「道」を形づくっていったのだろう。私たちに最も身近な公共施設は何かといえば、それは「道路」である。しかし、多くの人びとは家の前の道路を、「道」と呼んでいる。それは道路というよりも、道といった方が、親しみがもて、一般には通りがいいからであろう。それはなぜだろう?
　道路には、どこか人工的な構築物としてのイメージがあるが、道には自然発生的な人間くささが漂う。この違いは重要である。「道」と「道路」、それは明らかにその生い立ちや性格を異にしている。一番の違いは、道は自然発生的なものであるが、道路は明確な目的をもつて、人為的につくり出されたものである。そう道路は社会システムのひとつで、共同の装置としてつくられ、制度的にも一定の組織が一定の規範をもって維持管理にあたっている。ここでは道路も含め、広い概念として「道」を捉えることにする。
　ところで道といっても、そのイメージするところは、人によりさまざまである。しかも、この道の存在自体、人は普段それほど意識しているわけではない。通常は、当たり前のこととして、何の疑念もなく受入れている。しかし、この当たり前に思っている道が、もしなかったらどうであろう。きっとわれわれの生活は一変してしまうことであろう。いや一変どころか、生活できない状態に陥ってしまうかもしれない。そうした視点から改めて現実の市街に目を向け、道を人工的な構築物としての「道路」として捉えなおしてみると、またさまざまなものが見えてくる。
　都心の商業・業務地に目をやると、幅員20m、30mを超える広幅員の道路が整備されている。そしてそこには多くの大規模な事務所・事業所が、これらの道路に沿って建ち並んでいる。また、大規模なマンションの敷地が接する道路も、それなりの幅員を有している。一方、一般的な戸建住宅地に目を移すと、住宅等が接する道路の幅員は4mの確保さえままならず、一間半（2.7m）、狭いものになると1間（1.8m）もないような、道路とはいえない正に道といわれるものに接しているものもある。なかには路面の舗装さえされていない。
　このように市街の道路といっても、その状況は地域により千差万別で、よく目を凝らしてみると、幅員が違うだけでなく歩車の分離や舗装の有無、また目には見えないが道路敷地の所有関係などもさまざまである。

【市街における道路の果たす役割】
　市街にある道路は、建築物との関係において、交通、防火、安全、衛生等の面から、次に掲げる役割を果たす。
①通行の確保
　日常的に一般交通の用に供することで、沿道に立つ建築物の利用上必要な施設となっている。建築物の利用者は、その敷地を介して道路に接することにより、外部との通行が可能となる。
②延焼の抑制、災害時の避難など防災の確保
　道路を挟んで立つ建築物相互間の延焼の拡大を抑制するとともに、災害時の避難や消防活動等が円滑に行えるようになる。
③日照、採光、通風など衛生的環境の確保
　道路を挟んで立つ建築物相互の間に、一定の採光、通風等を確保するとともに、道路を中心に市街が一定の開放空間を備えることで、衛生的環境の維持が可能となる。
④電気、ガス、水道等供給処理施設の収容空間の確保
　都市活動を円滑に機能させるためには、沿道や地域の土地利用に応じ、電気、ガス、水道等の供給処理施設の整備が必要となる。道路は交通を処理するだけでなく、建築物内等で行われる諸活動を支えるために供給される電気、ガス、水道等の架空線や地下埋設物を路面の上下に収容している。このように、道路の幅員は沿道の建築活動量と関係しており、間接的ではあるが建築物の大きさを規定する。
⑤市街の景観形成など、建物内外の環境整備への寄与
　街並みの形成など市街の景観を整えることに寄与している。道路斜線制限は、かつて建築制限いっぱいに立つ建築物により、それなりに揃った街並みが形成されてきた。今日では天空率方式等の導入により、建物足元周りに空地が創出され、市街に緑とオープンスペースが広がるなど、地区環境の整備に寄与している。また、稠密な市街の場合、沿道に軒を連ねて立ち並ぶ建築物の室内環境は、道路に大きく規定される面がある。すなわち、市街において道路は、その周囲に立つ建築物に対し採光や通風、またプライバシーの確保や圧迫感の抑制、さらには眺望の確保など、沿道の建築物に対しさまざまな便益を提供している。
このように道路は、交通、輸送や各種供給処理など都市サービスの面だけでなく、市街において道路空間の開放性が確保されることで、防災（避難、消防など）や環境（日照、採光、通風など）また景観形成（街並み）の面からも、まちづくりに大きな役割を果たしている。 　建築基準法第3章（第8節を除く）の規定は、都市計画区域及び準都市計画区域（以下、都市計画区域等）内に限り適用されることになっており、ここにいう道路に関する規定は、都市計画区域等に及ぶこととなる。

【道路の定義と種別】（図❶）
　ここで建築基準法（以下、単に「法」という）上の道路の定義を紹介する。法では、幅員4m（特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て指定する区域内は6m）以上で、次に掲げるものを「道路」という（法42条1項）。なお、道路の幅員には、側溝を含むが法面は含まない。
①道路法による道路
　道路法に基づき、路線の指定または認定を受けたもので、かつ、道路形態が整っていて事実上通行ができるもの。必ずしも供用が開始されている必要はない。
②都市計画法等に基づく道路
　都市計画法、土地区画整理法、旧住宅地造成事業に関する法律、都市再開発法、新都市基盤整備法、大都市地域における住宅及び住宅地の供給に関する特別措置法または密集市街地整備法による道路。
　これらの法律に基づく道路は、大半が道路法に基づき路線の指定または認定を受けることになるが、中には公有地を道路としているが、道路の指定または認定を受けていない私道もある。
③既存の道路
　法第3章の規定が適用されるに至った際、現に存在する道で、都市計画区域等の指定を受けたとき、その区域内にある幅員4m以上の道すべてをいい、公道・私道の別を問わない。
④事業執行予定の道路
　道路法、都市計画法、土地区画整理法、都市再開発法、新都市基盤整備法、大都市地域における住宅及び住宅地の供給に関する特別措置法または密集市街地整備法による、新設または変更の事業計画のある道路で、2年以内にその事業が執行される予定のものとして、特定行政庁が指定したもの。
　事業計画のある道路とは、これらの法律に基づき事業認可を受けた事業計画に位置付けられている道路のことである。また、道路として扱うということは、当該土地の区域内には道路内建築制限が適用されるということで、また建築敷地からも除外されるということである。
⑤位置指定道路（特定行政庁から位置の指定を受けた私道、図❷）
　土地を建築物の敷地として利用するため、道路法等に寄らないで築造する道で、これを築造しようとする者が特定行政庁からその位置の指定を受け、宅地造成等により築造される一定の基準（「道の構造基準」参照）に適合する一般私道のことである。

【2項（みなし）道路】（法42条2項、図❸）
　法第3章「都市計画区域等における建築物の敷地、構造、建築設備及び用途」に係る規定が適用されるに至った際、現に建築物が立ち並んでいる幅員4m未満の道で、特定行政庁が指定したもの。これは既存で立ち並んでいる建築物を救済する措置である。ただし、中心線から水平距離2m（特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て指定する区域内は3m）の線を道路境界線とみなし、この部分と現道との間は道路とみなされるため建築が制限される。

【3項道路】（法42条3項、図❹）
　土地の状況によりやむを得ない場合（斜面地に発達した市街地などで幅員4mを確保しようとすると敷地として利用できる面積が極端に不足する場合や、沿道に継承すべき価値ある歴史的景観が形成されている場合（京都祇園、大分臼杵、東京神楽坂）など）においては、あらかじめ建築審査会の同意を得ることにより、2項道路における中心から2mの後退線の振り分けを、2m未満1.35m以上の範囲で別に指定することができる。ここでは東京神楽坂の事例（別掲、事例紹介1 参照）を紹介する。

【その他】（法42条4項）
　法42条1項の規定に基づき、特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て指定する区域内の、幅員6m未満の道（前記、建築基準法上の道路の種別①②に該当するものは幅員4m以上のものに限る）で、特定行政庁が「周囲の状況により避難及び通行の安全上支障がない道」、「地区計画等に定められた道の配置及び規模又はその区域に即して築造される道」又は「区域指定の際に現に道路とされていた道」、として認め指定したものは、法42条1項の道路とみなされる。 　「立体道路制度」は、都市計画道路（自動車のみの交通の用に供する道路または特定高架道路等）の整備と併せて、当該道路の上空または路面下において、建築物等の整備を一体的に行うもので、道路の区域を立体的に定めることで、それ以外の空間において建築利用を可能にする。都市計画においては、地区計画及び再開発等促進区に係る地区計画において、道路と建築物とを一体的に整備する場合の特例措置（重複利用区域と建築限界の設定）を講じるとともに、これを受け建築基準法においては、道路と一体的に整備される建築物の道路内建築制限の特例措置を設け対応している（都市計画法12条の11、法44条）。都市再生特別地区も、これと同様の扱いを行うことができる（都市再生特別措置法36条の2～36条の5、法44条）。
　本制度を適用するにあたっては、地区整備計画または再開発等促進区に係る地区整備計画において、都市計画道路の区域のうち、建築物等の敷地と併せて整備すべき重複利用区域、及び都市計画道路の整備上必要な建築物等の建築、または建設を可能とする建築物等の建築限界を定めておかねばならない。道路の上下の空間に建築物等を建築することは、原則として認められないが、この立体道路制度を用いると、道路区域の範囲が立体的に指定（道路法47条の7～48条、図❾）され、この区域の外側の空間は道路区域ではなくなるので、道路占用許可を受ける必要もなく、建築物等を建築することが可能となる。また、道路に隣接する空間に、道路と一体構造の建築物を建築することもできる （事例紹介2 参照）。
　このように立体道路制度は、市街地における幹線道路の整備の進捗にあわせ、良好な市街地環境を維持しつつ適正かつ合理的な土地利用を促進する目的で、幹線道路の整備にあたり、その周辺地域を含め一体的かつ総合的に整備する必要がある場合に活用される。一般的には道路内建築物制限の特例措置が適用となり、道路内での建築が認められることから、地区外転出せず計画道路にかかる地権者の現地での生活再建が可能となり、幹線道路等の整備に対する合意形成の促進が期待される。なお、2018年4月の都市計画法・建築基準法の改正により、地方都市のニーズにも応えるため、市街地の環境を確保しつつ、適正かつ合理的な土地利用の促進と都市機能の増進とを図るため必要がある場合には、自動車専用道路等だけでなく、都市再生緊急整備地域ほかすべての一般道路においても、地区整備計画に重複利用区域を設定することで、この制度が活用できるようになった。 　趣旨：特定行政庁は、街区内における建築物の位置を整え、その環境の向上を図る必要があると認める場合は、建築審査会の同意を得て「壁面線の指定」ができる（法46条）。 壁面線は、建築物の壁面の位置を後退させ、建築物と道路境界線との間などに開放空間を確保し、道路等と一体となった連続した空間を確保することにより、商店街の雑踏を捌いたり住宅地の建物壁面を揃え（図⓬）、街並み形成につなげるなどして（写真❹）、良好な環境や景観の維持、形成を図るものである。壁面線の指定は、敷地の利用に重大な制限を加えることになるので、指定にあたって特定行政庁は、事前に利害関係者の参加を求め公聴会を開くことになっている。
　指定の効果：壁面線の指定により、①道路に面した建築敷地部分に前庭が確保される、②道路の歩道と一体となり歩行者空間が拡大される、③建築物の位置が整い環境の向上に役立つなどのメリットがある。
　建築制限：この壁面線が指定されると、①建築物の壁または柱、②高さ2mを超える門または塀は、壁面線を越えて建築してはならない（法47条）。 ただし、①地盤面下の部分、②特定行政庁が建築審査会の同意を得て許可した歩廊の柱　の類は、これを越えて建築できる（同条）。
　これに類似の規定として、第一種・第二種の低層住居専用地域または田園住居地域内における「外壁の後退距離による制限」（法54条）がある。外壁後退距離の制限は、低層住宅地としての良好な居住環境を維持、保全していくためのもので、当該地域に関する都市計画において外壁の後退距離の限度（1.5mまたは1m）が定められたときは、建築物の外壁またはこれに代わる柱の面は、これを超えて建築することはできない（図⓭）。
　これら以外にも、都市再生特別地区、特定街区、高度利用地区、地区計画等の区域内においても「壁面の位置の制限」を定める規定がある（法60条の2.2項、60条2項、59条2項、68条の2に基づく施行令136 条の2の5.1項5号）。
なお、2000年の建築基準法改正により、「壁面線の指定」や地区計画等に係る条例（法68条の2.1）に基づく「壁面の位置の制限」がある場合には、前面道路の幅員による容積率制限の合理化（法52.12）が図られることになった（事例紹介3 参照）。また、その後、同様の場合、特定行政庁の許可により建蔽率の緩和も可能となった（法53条4項）。